マーケティングを再定義

「腑に落ちる」が利益につながるか？について考えたいと思います。

誰のためのSDGsか？

SDGsへの取り組みをマーケティングに活かすには、取り組むことによって増益を実現できることが不可欠です。増益できなければサステナブルな取り組みにならないからです。以前、このコラムで陣屋という旅館の話をしました。週に１日、定休日を設けることで、売上は下がりましたが増益を達成。この１日の休みが従業員をリフレッシュさせ、それが顧客への好対応につながり、客単価を上げたのです。１日、休みが増えても従業員の給料は変わらず、実質、賃上げにもなっています。これはSDGsではないかもしれませんが、客、従業員、経営者の三者がともにハッピーな施策です。誰のための？と考えたとき、１つの立場の方だけを考えるのではなく、さまざまな立場のステークホルダーを満足させることを考えてみることが最重要ポイントです。

リストラしない企業を選ぶ？

コロナ禍で売上が急減した企業は山ほどあります。そのなかにはアルバイトや非正規雇用者をリストラしたところもあります。一方で、社員の給与や賞与を下げてリストラをしない決断をした企業もあります。後者のほうが、社員にやさしい会社に見えます。この２社が飲食店だとします。コロナが収まり、飲食ができるようになったとき、あなたならどちらの企業を選びますか？と聞かれれば、リストラしなかった企業と答えるでしょう。

では、もう１つ、質問です。リストラをしなかった企業は社員の雇用を守るため値上げをし、リストラをした企業よりも1～2割ほど高くなってしまいました。あなたはどちらの企業で食事をしますか？

その飲食店にどこにでもあるようなメニューしかなければ、やはり安いほうを選ぶ方が多いと思います。私もおそらくそうするでしょう。店先に値上げの理由が書いてあったとしても、理解はできても行動は伴わない可能性が高いのでは。これを「腑に落ちない」というのは酷かもしれませんが、ストレートな「値上げ」ではなく、何かほかの方法を考えるべきです。

再考すべきは企業側だけではない

根本的には、自分の強みをしっかり持っている企業でなければ、どんなにSDGsに取り組んでいるといっても選ばれないのです。コロナのような究極の危機的な状況では、それがはっきりと現れます。

一方で、私もふくめてこのような選好をしてしまうことにも非があることを消費者側も学ぶべきときが来ていると思います。とてもむずかしい課題ですが、「安いが一番」ではもうすまされないのです。