「田んぼ」は生きるエネルギーを生み出す装置

この4月から高校の学習指導要領が変わります。地方創生にとっても大きなチャンスです。

「いま」の延長に未来はない

2020年10月、当時の菅首相は、「2050年、日本はカーボンニュートラルを実現する」と表明しました。これを聞いてどう思われたでしょうか？高く評価すべきことであり、半面、その実現のためにはもう待ったなし！今日から行動を起こす必要がありますが、ある年代以上の方には、「自分はもう生きているかどうかもわからない」と思われた方も少なくないのではないかと思います。

「自分はもう、、」と思われた方々は、現在、企業をはじめさまざまな分野で意思決定を担っている世代です。ところが約30年後の2050年、社会を動かしているのは、いまZ世代と呼ばれている方々で、その中心はいまの高校生です。この両者の2050年への思いは当然ながら大きく違いますし、真剣さもまったく違います。

意思決定にZ世代を

かつて日本でも、「今日よりも明日はきっと良くなる」と、誰でも信じられる時代がありました。いま現在、意思決定を担われている世代には、その記憶が鮮明にあります。そういう時代であれば上の世代には、「俺について来い！」とリードしていくことが求められました。それが失われた30年を経たいま、「今日、行動しなければ、30年後は確実に好ましくない未来になる」時代を迎えています。もう、上の世代の「ついて来い！」は通用しないのです。

であれば、経済、社会の意思決定の際に、未来の意思決定者＝高校生の意見を取り入れるべきではないでしょうか？

教育現場に大きなチャンス

BtoC企業を中心にマーケティングでは、「Z世代」に注目しています。5～25歳と定義されることが多いですが、中心はいまの高校生です。これからの消費動向を左右する世代であり、スマホネイティブかつAIネイティブであり、やがてリモートネイティブにもなる世代です。企業は商品開発、サービス・事業開発に彼ら彼女らのニーズを取り入れることに躍起になっています。Z世代は環境にかぎらずあらゆる社会課題に敏感で、社会貢献にも積極的です。そのニーズを満たすため企業はサプライチェーンまで作り直す必要があります。Z世代は企業活動を根っこから動かす力を持っています。

一方で、この春から高校で導入される新学習指導要領では「社会に開かれた教育課程へ」、「アクティブラーニング～深い学び」を目指し、その実現に向け、新科目「探究」が始まります。「探究」は生徒自らがテーマを見つけ、調べ、答えを導く科目で、深い学びを得させるものです。これまで交流しづらかった教育現場と社会との「窓」ができるのです。この授業で社会課題の解決をテーマにする学校も少なくなく、地方創生においてもこういった学校との連動がカギになると考えています。これに企業が加われば、経済、社会の意思決定の際に、未来の意思決定者＝高校生の意見を取り入れることができます。

この考えにご賛同いただける教育関係者、自治体関係者の方々がいらっしゃれば、ぜひご連絡ください。